ZEH（ゼッチ）住宅とは？ZEHの基準やメリット、補助金をチェック
こんにちは。COZYの堀です。
さまざまな事情が重なって、 物価の上昇傾向が続くばかり。
中でも光熱費の値上がりが悩みの種となっているご家庭も多いと思います。
そこで注目を集めているのがZEH住宅。
今回のコラムでは、お家づくりを考え始めた皆さんに、ZEH住宅の特徴やメリット・デメリット、それからZEH住宅の補助金についてもご紹介していきたいと思います。
ZEH住宅とは？特徴と基準をチェック！
ZEH住宅の「ZEH」とは、「net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の大文字の部分をピックアップして短縮した言葉で、一般的に「エネルギー収支をゼロ以下にする家」と説明されます。
この場合の「net」は「正味の」とか「実質」という意味ですから、「家庭内で使うエネルギーと、太陽光などから生み出す自然エネルギーとを相殺し、1年間の消費エネルギーを実質ゼロ（もしくはそれ以下）にする家」ということ。
最近よく耳にすると感じる人もいると思いますが、現在、国の政策としてZEH住宅を普及させる取り組みが行われています。
その目的は家庭で消費するエネルギーを自分たちでまかなうこと。
日本は外国から輸入する一次エネルギーの割合が高いのですが、昨今の世界情勢を見るに、自分たちでエネルギーを生み出す家をたくさん作ってほしいという国の思惑が背景にあります。
ZEH住宅と認定されるための4つの基準を簡単に説明します。
- 断熱性や気密性を表す一定の数値をクリアすること
- 1.によって一定量の一次エネルギー消費量を削減すること
- 再生可能エネルギーを導入すること
- それによって100％以上の一次エネルギー消費量を削減すること
経済産業省では上記の数値を細かく定めていますが、ZEH住宅の3要素として3つのキーワードを覚えておけば特徴がわかりやすくなります。
その3要素とは「省エネ」「断熱」「創エネ」。
「省エネ」に関しては、電力消費量と発電量を自分たちで確認できる「HEMS（ヘムス＝Home Energy Manegment System／ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）」と呼ばれる管理システムを導入することが必須。
電力量を可視化するための専用ブレーカーをはじめとした機器を設置するのに費用がかかります。
「断熱」は経済産業省が定める数値をクリアするようなお家を建てること。
内断熱のみのお家ならオプションとして外断熱も検討する必要が出てくるかもしれません。
「創エネ」は「エネルギーを創り出す」ということで、自然エネルギーを活用するための設備を用意しなければなりません。
現在のZEH住宅の多くは太陽光発電を採用しています。
ただ、北海道では冬に雪が降るために太陽光の恩恵を受けにくいとされており、東京をはじめとする都市部でも高層マンションに囲まれた一戸建てのように日が当たりにくい家もありますよ。
そういう事情を汲んで、例外的にZEHとして認定される住宅もあるので道民の皆さんも安心してくださいね！
ZEHとして認定される住宅には、以下のようなものがあります。
ZEH Oriented（ゼッチ・オリエンテッド）
都市部で高層ビルに囲まれている、多雪地域であるなどの事情で太陽光による創エネが期待できない環境下に建てられた2階建て以上の住宅は、太陽光発電を導入しなくても高断熱化、高効率の省エネ性能といった要件を満たせばZEH認定されます。
ちなみに、COZYのお家は断熱性能をアップさせたことによってZEH Orientedに認定されました。
※2023年4月現在
2023年5月あたりから続々とZEH OrientedのCOZYのお家が完成しますので、オープンハウス見学の機会があれば逃さずに足を運んでいただきたいと思っています。
Nealy ZEH（ニアリー・ゼッチ）
十分な大きさの太陽光発電が設置できない都市部の狭小地などに適用。
太陽光発電など創エネの設備導入は必要ですが、削減率はZEH基準の100％以上から75％～100％未満に緩和されています。
ZEH住宅のメリット・デメリットを知ろう
ZEH住宅の最大のメリットは、住んでからの光熱費がかからなくなること。
初期費用はかかりますが今は光熱費がとても高くなっているので、自然エネルギーを活用することで光熱費が浮けば、さらに安心して住んでいただけるかなと思うんです。
それに断熱性や気密性が上がっていますから、冷暖房も効率よく使えます。
お客様からは、ほかに「環境に優しい暮らし方ができる」「エコだよね」というご意見もZEH住宅のメリットとしてお聞きしています。
ZEH住宅のデメリットとしては、創エネのメインが太陽光発電であるために、地域によってはあまりうまく機能せず、効果にバラつきがあること、設備導入には初期投資が必要で、修理や部品交換も高額になりがちであることが挙げられます。
ZEH住宅は今後主流になって行くと思われますが、予算の兼ね合いもありますし、自分たちの暮らしにメリット・デメリットがどのくらい影響するかを考えながら検討することをおすすめします。
ZEH住宅にはどんな補助金がある？申請の際の注意点は？
ZEH住宅を購入するなら、どんな補助金があるのかもチェックしておきましょう。
COZYでご案内している補助金は以下の2つです。
こどもエコすまい支援事業
【対象】
夫婦いずれかが1982年4月2日以降に生まれた若者夫婦世帯、または2004年4月2日以降に生まれた子どもがいる子育て世帯が対象となり、一戸あたり100万円を補助
【要件】
①所有者（建築主）自らが居住する
②住戸の床面積が50㎡以上である
③土砂災害防止法に基づく、土砂災害特別警戒区域外に立地する
④都市再生特別措置法第88条第5項の規定により、当該住宅に係る届出をした者が同条第3項の規定による勧告に従わなかった旨の公表がされていないもの
⑤未完成または完成から1年以内であり、人の居住の用に供したことのないもの
⑥証明書等により、高い省エネ性能（ZEHレベル）を有することが確認できる
⑦交付申請時、一定以上の出来高の工事完了が確認できる
交付申請はこどもエコすまい支援事業者として登録済みのCOZYが代行しますが、受付は早い者勝ちで予算上限に達したら終了です。
予算が上限に達する前でも、最長で2023年12月31日までの申請受付となります。
詳しくは、こどもエコすまい支援事業（国土交通省）の公式サイトをご確認ください。
ZEH支援事業
【対象】
新築住宅を建築・購入する個人および新築住宅の販売者となる法人が対象となり、一戸あたり55万円を補助
【要件】
①戸建て住宅における「ZEH」の基準を満たしていること
②SII（一般社団法人 環境共生イニシアチブ）に登録されているZEHビルダー／プランナーが関与（建築、設計または販売）する住宅であること
こちらもCOZYが交付申請を代行し、受付はやはり早い者勝ちです。
2023年4月28日から公募を開始し、同年11月10日が受付最終日となります。
詳しくは、「ZEH支援事業 公募情報」のページをご確認ください。
ZEH住宅の基準やメリット・デメリットを知って、検討を！
「ZEH」とは、「net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略語で、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」。
もう少し具体的にいえば、「家庭内で使うエネルギーと、太陽光などから生み出す自然エネルギーとを相殺し、1年間の消費エネルギーを実質ゼロ（もしくはそれ以下）にする家」というものです。
ZEH住宅と認定されるには4つの基準をクリアしていないとなりません。
- 断熱性や気密性を表す一定の数値をクリアすること
- 1.によって一定量の一次エネルギー消費量を削減すること
- 再生可能エネルギーを導入すること
- それによって100％以上の一次エネルギー消費量を削減すること
また、ZEH住宅の3要素として「省エネ」「断熱」「創エネ」の3つのキーワードを押さえておきましょう。
現在のZEH住宅の多くは太陽光発電を採用していますが、北海道では冬に雪が降るために太陽光の恩恵を受けにくいとされています。
そのあたりを考慮して、北海道の住宅にはZEH Orientedという区分が用意されていますので、道民の皆さんも安心してくださいね。
太陽光発電などの創エネシステムがなくても、高断熱化、高効率の省エネ性能といった要件を満たせばZEH Oriented（ゼッチ・オリエンテッド）と認められます。
COZYのお家は、断熱性能をアップさせたことによってZEH Orientedに認定されていますので、ぜひチェックしてみてくださいね。
また、ZEH住宅を購入するなら、「こどもエコすまい支援事業」「ZEH支援事業」といった支援事業が活用できます。
対象であれば補助金が受けられますので、事前に要件などを確認しておきましょう！
